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近頃、仮想通貨という言葉も、もはや普通に耳にするようになってきましたよね。

 

たしか、2017年の夏ごろの爆上げ以前はほとんど聞かなかったと思いますが、徐々によのなかに浸透してきた感があります。

 

数年後には、日常生活の中にも組み込まれて、今よのなかが普通に使っているクレカ決済のように使われているかもしれないなぁと思っているのですが、読者様はどうでしょうか?

 

「あ、そういうことかぁ!仮想通貨ってめっちゃ便利じゃん!!」ってみんなが気付き始めると、インフルエンザ・パンデミックみたいに一気に普及しそうですよね( ;∀;)

 

しかし、まだよく分からない、あまり身近に感じられないという方も多いと思います。私もそんなに詳しくありません。ですが、きっとこの先の面白い未来では、キーワードのひとつに絶対なると思うので、今いろいろと勉強中です。

 

一方で、2014年2月に破綻したビットコインの交換所「マウントゴックス」や2018年1月に発生したネム流出騒ぎのようにセキュリティー面の信頼性や取引所に対する信用に不安があり、なんとなく怪しいというイメージをお持ちの方もたくさんいますよね( ;∀;)

 

完全に今は仮想通貨に対してマイナスイメージです。(2018年5月現在)

 

ただし、確かに仮想通貨は発展途上ではありますが、今後更なる進化が期待されていることも否定は出来ません。ひょっとしたら数年後は、プラスのイメージでしかないのかもしれません。

 

なぜかというと、その一つの動きとしてLINEやメルカリ、楽天といった私達に身近な会社が仮想通貨の導入を始めようとしているというのです。

 

この3社が展開しようとしているなら、仮想通貨でやり取りする時代が現実味を帯びてきませんか?

 

そこで、今回は3社の現状を比較してみたいと思います。

 

 

LINE

 

まずはこちらの情報で。4分18秒です。

 

LINEは「LINEファイナンシャル」という新会社を設立しました。

 

 

この新会社は代表取締役にLINEの出澤剛社長が就任し2018年1月10日に設立されました。ローン、保険に加え仮想通貨の取引なども含めた金融サービスを提供するということで、すでに仮想通貨交換事業者登録にむけた審査を受けているそうですね。

 

LINEの特長・将来性としては、

 

・LINE対話アプリを扱う高いレベルのセキュリティー

・ブロックチェーン技術などの研究・開発を積極的に推進

LINE Payに仮想通貨決済を検討

 

といった取り組みによりユーザーにとって便利で、安全な金融サービスの提供を目指しており、今後市場拡大が期待されているFinTech市場に参入するという将来像を描いています。

 

LINE Payは数千万人のユーザーが利用していますが、FinTech市場への参入により更なるユーザー数の拡大が期待されています。

 

 

メルカリ

 

ホリエモンさんもメルカリの可能性について言及しています。2分7秒。

 

メルカリといえばフリマアプリとして有名ですが、最近では海外進出も果たし今後の成長が期待されています。

 

メルカリの成長の一因となっているのが世界的に注目されているシェアリング・エコノミーの未来社会です。

 

モノの大量生産大量消費の時代の反省から、モノの共有や再利用へと世の中はシフトしようとしています。世界中にこの思想が共有されれば、国境を越えたモノの共有も実現するかもしれません。ここで重要な役割を果たそうとしているのが、仮想通貨やブロックチェーン技術なのです。

 

 

 

山田進太郎CEOは、仮想通貨やブロックチェーン技術に着目し、将来的にはデータを活用した人工知能技術によるマッチングの最適化も目指しています。

 

メルカリはフリマだけではなく、あらゆるサービスを提供できる展開を目指していると思います。もしかしたら将来はアマゾンのような巨大なプラットホームになっているかもですね!

 

2017年に金融関連サービス子会社のメルペイを設立しており、2018年内に仮想通貨での決済を検討しているようです。

 

FinTechへの参入に興味を示す一方で、金融庁からの注意喚起や2018年に実施された国内の仮想通貨交換業者への行政処分の動向にも影響を受けると考えられます。既にメルカリ上でのハードウェアウォレットの取引を禁止し、ユーザーのリスク回避への取り組みを強化しています。

 

今後は、セキュリティの信頼性が普及するかどうかのキーワードとなりそうですね!

 

 

楽天

 

 

楽天グループは、自社のポイントとブロックチェーンの技術を基に楽天コインと呼ばれる仮想通貨発行の計画を持っているようです。

 

開始時期は未定ですが、FinTech分野の研究所を開設したあとになると予想されます。

 

 

 

楽天のポイントは、楽天で商品購入時に付与され次回購入時に使用することが出来ます。今後、ポイントプログラムを世界的に展開していく上で、ブロックチェーン技術を活用するメリットは計り知れませんね。

 

携帯電話事業とFinTech市場への参入により、他のオンライン小売業者との差別化を図ると見られています。楽天はかつての勢いがないという意見をよく聞きますが、今後の新展開に注目ですね!

 

楽天の逆襲が始まるかもしれません。

 

 

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まとめ

 

仮想通貨に関連する世界の状況は、刻一刻と変化しています。

 

マイナスイメージもありながら、それでもやはり未来に向かって少しずつ成熟していっているのでは・・。という感じがします。

 

実際、ビックカメラやHISのようにビットコイン支払いに対応する店舗は日本国内ですでに1万店以上になりました。

 

加えて今回ご紹介したLINEやメルカリ、楽天などの参入により消費者に身近な存在になっていくことが予想され、いよいよ便利な世の中になっていくのかなと個人的にはそんな予感もしています。

 

その他にも我々も知っているような有名な各社も乗り出しているようです。

 

 

 

こう見ると、通貨はもはや国が発行するという概念を飛び越え、会社単位、いずれは個人単位で発行されていくのではと思います。

 

となると、やはりこれまでの「貨幣経済」から、未来では「信用経済」になっていく可能性が高くなります。つまり、信用を積み重ね、個のスキルを磨いておくことがこれからの時代は必須になっていくのかもしれませんね。

 

しかし、便利さの反面、セキュリティー面の不安など負の側面もあります。

 

業者と消費者に任せるだけでなく国を挙げた取り組みが重要になってくるでしょう。平成29年には仮想通貨交換業の登録が必要となり、さらに、金融庁は立ち入り検査により2018年3月8日には業務停止命令など厳しい行政処分も実施されました。

 

今後、金融庁は「仮想通貨交換業に関する検討会」を設置し、事態の改善に向けた取り組みを強化するようですね。

 

このような規制強化の流れは加速することが予想されますが、技術革新の速度に法整備が追いついていないという現実を現わしています。その差は拡大傾向にありますが、革新的な技術のメリットが失われないように適切な規制が実施されることによりシステム全体の信頼性向上に繋がります。

 

なんだか、仮想通貨は投機的なステージから社会実装のステージへと進化してきているようです。

 

まずは2020年の東京オリンピックで世界中の人々が仮想通貨による買物を東京の店舗で使えるようにすることが実現できれば、日本の先進的な取り組みを世界が評価することになるでしょうね!

 

 

最後まで読んで下さりありがとうございました。

 

 

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